あ行

アクティブファンド

ファンドマネージャーが独自の調査・分析に基づいて銘柄を選定し、市場平均を上回る収益を目指す投資信託。インデックスファンドと比較して信託報酬が高い傾向にある。

アセットアロケーション

資産配分のこと。株式、債券、不動産、現金などの資産クラスにどのような割合で投資するかを決定すること。投資成果の大部分はアセットアロケーションで決まるとされる。

インカムゲイン

株式の配当金や債券の利子など、資産を保有することで得られる収益。売買差益であるキャピタルゲインと対比される。

インデックス

市場全体や特定の市場セグメントの動きを表す指標。日経平均株価、TOPIX、S&P500などが代表的。

インデックスファンド

特定のインデックス（株価指数）に連動する運用成果を目指す投資信託。パッシブファンドとも呼ばれる。

運用管理費用（信託報酬）

投資信託を保有している間、継続的にかかる費用。純資産総額に対する年率で表示される。インデックスファンドは一般的に0.1〜0.5%程度。

か行

確定拠出年金（DC）

掛金の額が確定している年金制度。企業型DCと個人型DC（iDeCo）がある。運用は加入者自身が行い、運用成果によって将来の年金額が変動する。

為替ヘッジ

外貨建て資産への投資において、為替変動リスクを回避または軽減する手法。ヘッジコストがかかるため、リターンが低下する可能性がある。

基準価額

投資信託の1口または1万口あたりの価格。純資産総額を総口数で割って算出される。毎営業日に計算・公表される。

キャピタルゲイン

株式や不動産などの資産を売却することで得られる売買差益。購入価格より高く売却できれば利益となる。

金融商品取引法

投資家保護と金融商品市場の公正性・透明性を確保するための法律。投資信託やETFもこの法律の規制対象。

繰上償還

投資信託が信託期間の満了前に運用を終了すること。純資産総額が一定水準を下回った場合などに行われる。

コスト

投資にかかる費用の総称。購入時手数料、信託報酬、売却時の税金などが含まれる。長期投資では特に信託報酬の影響が大きい。

さ行

債券

国や企業が資金調達のために発行する有価証券。満期まで保有すれば元本が返済され、期間中は利息を受け取れる。

時価総額

企業の株価に発行済株式数を掛けた金額。企業の規模を表す指標として使われる。

資産運用会社

投資信託の運用を行う会社。運用方針の決定、売買の執行などを行う。

純資産総額

投資信託が保有する資産の時価総額から負債を差し引いた金額。ファンドの規模を表す。

証券会社

有価証券の売買の仲介や引受けなどを行う金融機関。投資信託の販売も行う。

信託財産留保額

投資信託を解約する際に、他の投資家への影響を軽減するために徴収される費用。通常0〜0.3%程度。

スイッチング

保有している投資信託を売却し、別の投資信託に乗り換えること。確定拠出年金内では非課税でスイッチング可能。

た行

単位型投資信託

募集期間中のみ購入可能で、信託期間が定められている投資信託。追加型投資信託と対比される。

追加型投資信託

いつでも購入・解約が可能な投資信託。オープン型とも呼ばれる。現在販売されている投資信託の多くはこのタイプ。

積立投資

定期的に一定額を投資する方法。ドルコスト平均法により、購入単価を平準化できる。

つみたてNISA

少額からの長期・積立・分散投資を支援する非課税制度。2024年から新NISAのつみたて投資枠に移行。

デフレーション

物価が継続的に下落する経済現象。現金の価値が相対的に上昇するため、投資意欲が低下する傾向がある。

投資信託

多数の投資家から集めた資金を、専門家が株式や債券などに分散投資する金融商品。

特定口座

証券会社が年間の損益を計算し、年間取引報告書を作成してくれる口座。源泉徴収ありを選択すれば確定申告が不要。

ドルコスト平均法

定期的に一定金額を投資することで、価格が高い時は少なく、安い時は多く購入し、平均購入単価を平準化する投資手法。

な行

成行注文

価格を指定せずに売買する注文方法。確実に約定するが、予想外の価格で約定する可能性がある。

日経平均株価（日経225）

東証プライム市場に上場する企業から選定された225銘柄の平均株価。日本の株式市場の代表的な指標。

ノーロード

購入時手数料がかからない投資信託のこと。インデックスファンドの多くはノーロード。

は行

配当金

企業が利益の一部を株主に分配するお金。通常、年1〜2回支払われる。

配当利回り

株価に対する年間配当金の割合。配当金÷株価×100で計算される。

パッシブ運用

市場インデックスに連動する運用成果を目指す運用手法。インデックス運用とも呼ばれる。

バランスファンド

株式、債券、不動産など複数の資産クラスに分散投資する投資信託。1本で分散投資が可能。

販売会社

投資信託を投資家に販売する金融機関。証券会社、銀行、保険会社など。

評価損益

保有している資産の現在価値と取得価格の差額。実際に売却するまでは実現しない含み損益。

複利効果

利益を再投資することで、利益が利益を生む効果。長期投資において非常に重要な概念。

分散投資

複数の資産や銘柄に投資することでリスクを軽減する投資手法。「卵を一つのカゴに盛るな」という格言で表される。

分配金

投資信託から投資家に支払われる金銭。普通分配金と特別分配金（元本払戻金）がある。

ベンチマーク

投資信託の運用成果を評価する際の基準となる指標。インデックスファンドでは連動を目指す指数がベンチマーク。

ポートフォリオ

投資家が保有する金融資産の組み合わせ。資産配分の状態を指す。

ボラティリティ

価格変動の大きさを表す指標。ボラティリティが高いほど価格変動が激しく、リスクが高い。

ま行

目論見書

投資信託の重要事項を記載した説明書。投資判断に必要な情報が記載されており、購入前に必ず交付される。

や行

約定

売買注文が成立すること。約定日と受渡日は異なる場合が多い。

有価証券

財産的価値を有する証券。株式、債券、投資信託などが含まれる。

ら行

リスク

投資における価格変動の大きさ。一般的な「危険」という意味とは異なり、プラスにもマイナスにも変動する可能性を指す。

リターン

投資から得られる収益。キャピタルゲインとインカムゲインの合計。

リバランス

ポートフォリオの資産配分を目標の比率に戻すこと。価格変動により崩れた配分を調整する。

流動性リスク

売りたい時に売れない、または希望する価格で売れないリスク。取引量が少ない銘柄ほどリスクが高い。

A-Z

ETF（Exchange Traded Fund）

上場投資信託。証券取引所に上場しており、株式と同様にリアルタイムで売買できる投資信託。

FIRE（Financial Independence, Retire Early）

経済的自立と早期退職を目指すライフスタイル。投資による不労所得で生活費を賄うことを目指す。

FTSE

イギリスの金融指数算出会社。FTSE Developed、FTSE Emergingなど多くの株価指数を算出。

iDeCo（個人型確定拠出年金）

自分で掛金を拠出し、運用する私的年金制度。掛金が全額所得控除になるなど税制優遇がある。

IPO（Initial Public Offering）

新規株式公開。未上場企業が証券取引所に上場し、一般投資家に株式を公開すること。

MSCI

アメリカの金融指数算出会社。MSCI World Index、MSCI Emerging Markets Indexなどを算出。

NASDAQ

アメリカの電子株式市場。ハイテク企業が多く上場している。NASDAQ総合指数は代表的な株価指数。

NISA（少額投資非課税制度）

投資で得た利益が非課税になる制度。2024年から新NISAが開始し、非課税枠が大幅に拡大。

PBR（Price Book-value Ratio）

株価純資産倍率。株価が1株あたり純資産の何倍かを示す指標。

PER（Price Earnings Ratio）

株価収益率。株価が1株あたり純利益の何倍かを示す指標。

REIT（Real Estate Investment Trust）

不動産投資信託。投資家から集めた資金で不動産を購入し、賃料収入や売却益を分配する。

ROE（Return On Equity）

自己資本利益率。企業が株主資本をどれだけ効率的に使って利益を生み出しているかを示す指標。

S&P500

アメリカの代表的な株価指数。ニューヨーク証券取引所とNASDAQに上場する代表的な500銘柄で構成。

TOPIX（東証株価指数）

東証プライム市場の全銘柄を対象とした時価総額加重平均型の株価指数。